NEWS

News
MEDIA 2025/12/08
40歳~60歳の女性200人に対する更年期実態調査を実施のお知らせ

当社は、この度、40歳〜60歳の女性200人に対し、更年期の不調に関するアンケートを実施しました。 これは、2026年春に予定している「更年期障害検査キット」の発売に先立ち実施したプレモニターに応募頂いた方々より、モニター一次選考通過者200名の集計によるものです。

 

 

今回行ったプレモニター初回募集時の一次アンケートでは、更年期の悩みが「ほてり・発汗」といった典型症状だけでは説明しきれず、睡眠・気分・自律神経に関わる不調が上位にあることが明らかになりました。一方で、ほてり/のぼせ、急な発汗/大量の汗といった血管運動神経症状は3割前後にとどまり、応募者の悩みは睡眠・気分・集中力など多様な領域に広がっていることが確認されました。

 

■調査概要
調査期間:2025年11月21日~12月8日
調査対象:40歳~60歳の女性
調査人数:200人(一次募集選考通過者のみ集計)
調査方法:インターネット

 

■本日12月8日より更年期検査キットのプレモニターを追加募集
想定を上回る応募により早期に定員に達し、12月5日に第一次募集を受付を終了したことを受け、2025年12月8日(月)より追加100名の追加募集を開始します。
従来のホルモン値だけに依存せず、個々の生体反応を基に解析することで、更年期障害の理解とサポートの形を変えることを目指しています。

 

【追加募集の背景】

aiwellの更年期障害検査は、独自のAIタンパク質解析「aiwell IPA」により、複数の血中タンパク質バイオマーカーのパターン(総合指標)を解析し、ホルモン単体の変動に左右されにくい形で体内状態を捉えることを目指しています。症状が多様で「更年期かどうか分からない」段階でも状態を客観的に把握し、受診・治療の検討に役立つ判断材料となる新しいスクリーニング体験の提供を目的とします。
本モニターは、この評価方法の有用性を検証し、サービス設計と解析精度を高めるための研究試験です。

 


 

プレモニター追加募集概要

 

■追加募集人数
・100名
 

■募集期間
・2025年12月8日(月)〜12月22日(月)
 

■追加募集人数

・40〜60歳の女性

・更年期症状が有る方も、無い方もご参加いただけます

・治療中の慢性的な病気が無い方

・日常的に更年期症状に関わる薬・漢方・サプリメントを服用していない方

・モニター参加申し込み時および1ヶ月間のアンケートに協力できる方

※条件に該当しても、参加できない場合があります。

 
■募集期間

下記専用フォームよりご応募ください

https://forms.gle/USCdMDf4sqUbxPzUA

 

■選考方法

・応募時に更年期症状に関するアンケートにご回答いただきます。

・結果をもとに厳正な抽選・選考を行い、その結果は参加者全員にご連絡いたします。

 

■モニター内容

・ご自宅に届く微量採血キットで自己採血を実施

・採血管を返送(送料無料)

・1ヶ月間、LINEで送付されるフォームから症状アンケートに回答

・採取した血液をaiwell IPA技術で解析し、更年期障害の可能性に関する解析結果報告

 

■費用

本モニター参加費は無料です。

 

■注意事項

・本サービスはサービスローンチを目標とした研究試験であり、医療行為・診断には該当しません。

・応募多数の場合は抽選となります。ご了承ください。

 

■今後の展望

本プレモニター試験の結果を踏まえ、aiwellは2026年春の正式サービス開始を予定。

更年期に悩む方々が「自分の体の変化を知る」ための新しい選択肢を提供し、科学的根拠に基づく健康支援の社会実装を推進してまいります。

 

■法人での参加について

本モニターは法人単位での参加も受け付けています。

女性従業員の健康課題を科学的に把握し、更年期を前向きに支援する取り組みは、健康経営や女性活躍推進の観点からも重要です。

参加希望の場合【お問い合わせページ】からご連絡ください。


aiwell株式会社 代表取締役 馬渕浩幸コメント

「更年期障害は、これまで隠れた形で多くの女性が抱えてきた課題であり、個人だけでなく社会全体に影響を及ぼす重要なテーマです。私たちは、創薬の現場でも利用されるタンパク質バイオマーカーの中でも特にめずらしい“更年期障害に関わるバイオマーカー”を独自のタンパク質解析技術によって特定。それを身近な検査キットとして活用できる形にすることで、この見えにくい不調を可視化することを目指しました。こうした技術が普及することで、女性がより健康で安心して過ごせる環境づくりに貢献するだけでなく、社会全体の健康経営や女性活躍推進を支える大きな力になると確信しています。」